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先行研究 

・集合的興奮が強い環境下だと常識を逸した流言でも拡散されやすい

・流言に対して「無視戦略」「対抗戦略」「否定戦略」で対処を行う事で拡散を抑制しやすくなる。

問い 

ソーシャールネットワーキングサービスにおいて流言の拡散を抑制するにはどのようなアプローチが必要か

調査対象

2018年9月6日に発生した北海道東部胆振地震の際に拡散されたSNS(主にツイッター上)の流言

調査方法

北海道胆振地震の際sns上で拡散された流言の内容と時系列に伴う内容の変化、そして信頼性の高いメディア(NHK)がそれを否定し拡散が抑制されるまでの投稿数の推移をグラフでまとめる。

本論

結論

・メディアや自治体などの信頼性の高いメディアが発信した情報は拡散性が高く、流言の抑制に効果的である。

・性格な情報を伝え情報の曖昧さを払拭するためには、情報を随時更新できるデジタルコンテンツが有効である(ラジオ放送の特徴を持つため)

意義

・緊急時の流言の拡散を防ぐ

・流言を、"デマ"の一言で片付けてしまう際に打ち消される流言の中に混じった正確な情報を否定される危険性とその対処法を追求する

課題

・ラインで発生した流言のツイッターへの拡散

・述語のトーンが強い流言とそうでないものの違い

・恐怖感情が強いほど否定的な情報の拡散が迅速である傾向の普遍性について

災害時以外でもSNS上で誤った情報が拡散されてしまう事が頻繁にある。信頼性の高いメディアの情報を待つ事より、一人一人のネットリテラシーを高めていくことが流言のの拡散抑制にいち早く繋がるのではないかと考えた。